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無人化施工技術とは、建設工事を遠隔地より安全かつ円滑に行うものです。ラジコン装置等を取り付けた建設機械群をオペレータが遠隔地より操作することで安全性を確保します。また、工事を支援するシステム群により作業効率が向上しています。雲仙・普賢岳においては、砂防堰堤の築堤、構造物設置、除石工事に採用されています。本施工は、最近では雲仙・普賢岳のみならず各地の災害復旧工事や劣悪環境現場に適用されています。
ポリウレアとは、2種の樹脂素材の化学反応で生成されるウレア結合を基本とした樹脂化合物です。防水性、耐薬品性、耐摩耗性、防食性に高い能力を発揮し、様々な用途で対象物を保護する次世代のライニング材です。
数秒から数分で硬化する速乾性は施工の幅を広げると共に工期短縮に寄与します。またポリウレアは強さに加えて塗膜の柔軟性を併せ持っているため、コンクリートがひび割れなどを起こすようなケースでもひび割れに追随して防水層を保ち、基材を長期に渡って保護することが可能です。各種工場やプラント設備、コンクリートや金属構造物などへの長寿命化技術として活用されています。
他にも古くなったスレート屋根やブロック塀などの補強に使用されることも多くなり、台風での屋根の吹き飛び防止や飛来物からの衝撃防止、地震時のブロック塀の倒壊防止など、災害に対する予防保全としての材料としても期待されています。
①NEac工法
高強力不織布を基材とし、エポキシ樹脂を含侵させ接着する。
高い追従性を有し、防食効果を発揮する。
②ウレタン注入材
特殊ウレタン財を鋼管柱内部に施工。
腐食の原因である、空気・湿気の侵入を抑制する。
①、②を併用することで、道路構造物の腐食を抑制し、長寿命化へ繋げる。
「建方キング」は、鉄骨の建方をトータルステーション1台で計測を行い3次元管理により精度を確保するシステムです。また、遠隔での画面共有が可能となっており、遠隔による作業が可能です。出来形出力帳票においても、自動で帳票が作成できるため、人的ミス防止や、コンプラインス遵守が可能となりました。このシステムにより、「品質の向上」「生産性の向上」「可視化による精度の確認」「リアルタイム計測によるタイムラグの軽減」が可能となっています。
「杭打キングPLUS」は、3次元システムとカメラ付きトータルステーションを利用して杭の施工の精度を向上させる管理システムです。独自で開発した４大計測機能を使用することにより、トータルステーションの観測者が不要となり、更なる効率化が可能となりました。このシステムにより、「品質の向上」「生産性の向上」「可視化による精度の確認」「リアルタイム計測によるタイムラグの軽減」が可能となっています。
油圧ショベルのオペレータがキャビンから降りることなく、運転席より油圧オートカプラを操作し、油圧アタッチメントの取付と油圧／電気回路の接続を行える技術です。
従来はオペレータと作業員2～3名共同作業で行っていたピン及び油圧ホース／電気配線の着脱が、遥かに安全に短時間で行えます。
運転席から1人で操作出来るため作業員が交換エリアに入る必要が無くなり、大ハンマー打撃によるピン着脱もなくなるので、安全性と生産性の向上が図れます。
油圧ホース着脱時の油飛散もなくなり、現場がクリーンになります。
1台で複数のアタッチメントを最適に使用できるため油圧ショベル台数の低減と、狭い現場等での接触回避にもつながります。
橋の床版を延長し、ジョイントを土工部に移動します。
従来工法は橋の端部と土工部の端部にジョイントを設置してました。この技術によりジョイントから起こる不具合（段差、騒音、漏水）から橋を守ります。また、工場で製作する部材（プレキャスト工法）を使用するため、短期間で出来上がります。
AR安全可視化システムは、構造物位置や周辺状況をリアルタイムでAR表示することにより、施工現場の安全性向上に資する支援ツールです。
本システムは、タブレットを主体とした手軽さが特徴であり、様々なツールとして汎用することができます。
一例として、下記のような海上工事特有の課題を解決することができます。
・浅瀬等の危険箇所を有する海域や、視認性が悪い夜間・濃霧時における船舶の安全航行
・目視確認が困難な箇所（水中等）における作業の安全確保およびアラートによる注意喚起
揚排水ポンプは、浸水対策用の排水機場や用水を補給する揚水機場などで使用されており、小型のものから直径4.6ｍもある超大型のポンプがあります。大きさや形状、性能の異なるものがあり、用途に合わせて選択され、治水・利水に役立っています。また、災害時などで機動的に排水を行う排水ポンプ車が開発されており、ポンプ車に人力で運搬可能な超軽量水中ポンプを搭載することで効率的な災害支援活動に貢献しています。
国際的に「2050年温室効果ガス排出ゼロ」が呼び掛けられています。
当社は2013年に「鹿島環境ビジョン トリプルZero2050」を策定し、「低炭素」「資源循環」「自然共生」を軸に環境配慮型社会の構築に取り組んできています。
カーボンニュートラルに向け、いよいよ本格化する建設業の動きの中で、当社が取り組む幅広い技術を紹介します。
①環境配慮型コンクリート：「CO2-SUICOM®」
「CO2-SUICOM®」（シーオーツースイコム）は、コンクリートが固まる過程でCO2を吸い込み、コンクリート内部に固定することでCO2排出量がゼロ以下となる、究極の環境配慮型コンクリートです。
すでに商品として実用化されているものでは国内唯一のCO2吸収コンクリートで、「作れば作るほどCO2を削減するコンクリート技術」として注目されています。
②「藻場再生技術」によるブルーカーボンの創出
全国の沿岸域で深刻な問題となっている藻場衰退の対策手法の一つとして、各地域に生育する大型海藻類を、年間を通じて生産できる技術を確立しました。
母藻が放出する胞子から配偶体を採取しオス・メス別々に保存します。配偶体を浮遊培養する「フリー配偶体」技術により、いつでも短期間で大量に種苗を生産し、藻場再生に活用できる技術です。
③サンゴ再生技術 「コーラルネット®」
コーラルネットは、シンプルな網状構造により、細粒分（シルト）の堆積を防ぎ、サンゴの着生を促します。この網状構造は、光の透過、海水の通水性、食害生物対策など、サンゴ群集の生育に良好な環境を創出します。また、海底への設置も容易で効率的な取り付けを実現しています。
自然に優しい自然分解型、波浪に強いステンレス製の耐久型の2タイプがあり、サンゴの再生地点の環境により選定します。
ハイブリッドジョイントはゴムと鋼材の複合技術を用いて開発した非排水型の伸縮装置であり、鋼板とゴムをプレス加硫接着（金型を用いた一体成型）することで非常に高い止水性を実現しました。さらに荷重支持構造を鋼製縦型形状とすることで表面露出面積を小さくし、静音性・耐久性を向上しました。鋼材を縦に使っている構造のため、疲労破壊が起こりにくく、設置後のメンテナンスは後打コンクリートの状況を目視で確認するだけで良いのでメンテナンスフリーと言えます。
取扱い製品は小型製品から大型製品まで品揃えが充実しており、伸縮量20mm～600mm、適用最大床版遊間量1230mmまで対応可能です。
インプラント工法は、躯体部と基礎部が一体となった許容構造部材（以下構造部材）を圧入工法により静荷重で地中に押し込み、地球と一体化した構造物（インプラント構造物）を構築する工法です。
地上部から構造部材を直接圧入施工するだけで構造物が構築できるシンプルで合理的な工法であること、コンパクトなシステム機器で工事の影響範囲を最小限に抑える圧入工法で施工すること、により構造物を構築する際の地形改変を少なくし、周辺への環境影響を抑えます。
構築されたインプラント構造物は、部材の強さと地盤への貫入深さによって、鉛直方向や水平方向からの外力に対して高い耐力を発揮するため、地震や津波が発生しても粘り強く抵抗し、国民の命と財産を守ります。
流域治水の展開は、気候変動に伴う近年の降雨状況を鑑みれば必要不可欠である。流域治水は、河川事業者だけで解決できる限界を超えた規模も対象とすることから、水源地域～堤内地域など流域を面でとらえた治水対策が求められる。このため、流域治水は多様な主体を巻き込み、自然的・社会経済的に循環機能をもった新しい考え方をもって展開することが必要になる。
上記を踏まえて、流域治水にグリーンインフラの思想を盛り込み、安全安心・環境・地域経済を一体的にとらえた整備を念頭に、その実現に向けた以下の技術を紹介する。
(1)ハード整備技術
① グリーンインフラによる面整備イメージ（地方都市を例にして）
② 既存施設の活用による治水施設の新たな機能の付加
③ グリーンインフラを実装し展開するための副次的な取り組み（教育機関との連携）
(2)ソフト整備技術
降雨災害のリスク情報のリアルタイム共有技術（RisKma流域水循環予測情報サービス）
亜硝酸リチウムとは亜硝酸イオン（NO2⁻）とリチウムイオン（Li⁺）の化合物です。
亜硝酸イオンは鉄筋の不動態皮膜を再生して鉄筋の腐食を抑制し、塩害・中性化対策として機能します。
リチウムイオンはアルカリシリカゲルを非膨張化させ、ASR対策として機能します。
亜硝酸リチウムを使用した各種補修工法を総称として「リハビリ工法」と称し、劣化原因や劣化程度に応じて多数の実績があります。
国土技術政策総合研究所（国総研）は、道路・河川・港湾などの社会資本の整備・活用・維持管理、防災・減災に関する唯一の国の研究機関として、安全・安心な社会をつくるための研究をしています。
国土地理院から情報発信しているウェブ地図「地理院地図」では、地図、空中写真等の情報を自由に見ることができ、３Dや２画面で表示することもできます。地理的災害リスク情報として、地形分類、色別標高図、過去の災害、教訓を伝える自然災害伝承碑の情報、災害時の浸水状況を表した「浸水推定図」、電子基準点や干渉SARで捉えた地殻変動情報など多様な地理空間情報を整備し提供しています。
ハザードマップポータルサイトでは、災害リスク情報を地図に重ねて表示できる「重ねてハザードマップ」、各市町村のハザードマップを閲覧できる「我が町ハザードマップ」があります。
地理院地図やハザードマップポータルサイトの情報から身の回りの土地の自然災害によるリスクの確認や防災・地理教育へ活用することができます。
